＜記事の情報は、2022年1月1日時点のものです＞
みなさんは、住宅購入についてご検討されたことはありますでしょうか。
一生に一度の大きな買い物として認知されている住宅購入ですが、せっかく購入するのだから後悔のない買い方をしたいものですよね。
自分で納得の行く住居にしたいと思うのは当然ではないでしょうか。
本記事では、建売住宅の選び方やポイントについて説明します。
ここで本題に入る前に、注文住宅を検討しているあなたに一番重要なことをお伝えします。
それは、「マイホーム（注文住宅）を建てるとき、住宅メーカー選びを失敗するとすべて台無しになりかねない」ということです。
なぜなら、それぞれのハウスメーカーによって、特徴や特色、坪単価や実現可能な間取りなどが大きく異なるから。
例えば以下の例を見てみましょう。
- A社は坪単価も安く、格安で建設が可能。しかし理想的な間取りや高性能な設備を盛り込んだ結果、大きく予算オーバー。住宅ローンの返済もあっぷあっぷに。
- B社は坪単価や標準設備こそ高いものの、性能はよく、間取りも理想的。結果的に予算内で理想的なマイホームが完成。
つまり、住宅メーカー選びを間違えると、今後の生活にも大きな影響が出てきてしまうのです。
そうならないためにとても重要になってくるのが、多くの住宅メーカーをしっかりと比較検討すること。
一番最初の住宅メーカー選びがすべてのカギを握っているんです。
しかし、「いちいち1社1社から情報をもらってくるのは手間がかかるし面倒…」と思ってしまう人も中には多いのではないでしょうか？
そこでぜひ活用してほしいサービスをご紹介します。
それが、住宅メーカーのカタログを一括で取り寄せることができる、カタログ一括請求サービス。
特におすすめなのが、東証一部上場企業のリクルートが運営する「SUUMO」のカタログ一括請求サービスです。マイホームをお考えのエリア（都道府県・市区町村など）を入力するだけで、そのエリアでおすすめの住宅メーカーを一瞬でピックアップしてくれます。
このサービスは無料で利用できますし、また1分ほどあれば、数十社の住宅メーカーカタログを取り寄せることができるので便利ですよ。
SUUMOの他にも、同じく東証一部企業のLIFULL HOME’Sが注文住宅のカタログ一括請求サービスを提供しています。
一生に一度のマイホーム購入。
失敗して後悔するようなことがないよう、住宅メーカーの比較検討は慎重に行ってみてくださいね！
【注意】カタログを一括請求する際、「大手」「中小」といった会社の規模はや知名度は意識せず、気になる会社はすべてチェックすることをおすすめします！
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それではここから本文に入っていきますよ！
【本記事の監修者】 宅地建物取引士・ファイナンシャルプランナー 大学卒業後、東証一部上場大手保険代理店へ入社。その後、大手不動産ポータルサイト運営会社へ転職。ITベンチャー企業での経験を経て株式会社Azwayを創業。 「住まい」と「ライフスタイル」に特化したWEBサービスを手掛けている。
もくじ
建売住宅とは
建売住宅とは、土地と住宅をセットで販売する新築分譲住宅のことです。
一般的には、まとまった土地をいくつかの区画に分けて同じ仕様の住宅を何棟か建てて販売する手法となっています。
住宅が完成してから販売する場合もあれば、設計プランは決まっているが建築中の段階で販売する場合もあります。
ニュータウンといわれるような大規模な開発で分譲する場合は、不動産会社が売主となって直接販売することが多いですが、数棟程度の小規模な分譲の場合は仲介する不動産会社が販売を担当することが多くなっています。
建売住宅購入時の選び方ポイント7つを紹介！
建売住宅を購入するときに、ポイントとなる項目がいくつかあります。
ここでは、具体的なポイントを説明します。
どこが販売しているのか
建売住宅の折り込みチラシには、必ず問い合わせ先が書かれています。
着目ポイントは、その問い合わせ先なのです。
問い合わせの窓口は不動産業者などの「仲介業者」や売主自身が施工した「住宅会社」になっているのが一般的です。
問い合わせ先が、施工している会社となっている場合は、購入希望者が聞きたいことに正確に答えることができますし、購入後のアフターサービスにも誠意をもって対応してくれることが多いと言えます。
よって、建売住宅は「売り主」と「施工会社」と「販売する会社」が同じ物件を探すのが理想的であると言えます。
アフターサービスは充実しているか
建売住宅は、住み心地や使い勝手よりも売れることを最優先に宣伝することが多くなっています。
購入希望者もチラシなどを参照して、単純に値段が安いからと短絡的に飛びついてしまうこともあるでしょう。
しかし、現物を確認すると収納が少なかったり、生活動線が不便となっているなど、実際に生活をすると支障をきたすケースが少なくありません。
大切なのは、見た目や価格帯だけでなく、お客様本位の住み心地を考え、販売後も心のこもったアフター・ライフサポートサービスを提供する建売住宅を選択してください。
事前確認可能な物件か
建売住宅を購入する前に、モデルルームなどで事前に完成イメージを確認することができる物件を選択してください。
また、モデルルームでは内装や外装を確認することはできますが、実際に建築される場所とは違った場所に建築されていることが多くなっています。
実際に建築される場所も、周辺の建造物等を含めて確認することが重要です。
このように対処することで、チラシだけでは分からなかったことも実際に目にすることで具体的なイメージをつかむことができます。
各主部材
モデルルームなどで確認すべき各種部材等は次のとおりです。
浴室や台所と洗面所
住宅において、特に故障やトラブルが多いのは水回りです。
何年か使っていると蛇口のパッキンが老朽化して水漏れが起きたり、給湯器の故障で温水が出なくなることもあります。
そんなとき、すぐかけつけて出張費と部品代など実費に近い料金で修理してくれるのがそれぞれの設備のメーカーです。
メンテナンスや将来の修理に備えて各設備のメーカーを確認しておきましょう。
床
直接触って質感を確かめ、業者に素材の説明を受けましょう。
防音機能など付加価値が付いているものもありますので、確認してください。
ドア
重くしっかりした質感かどうか確かめ、開け閉めの具合や開けたとき他の部屋から出てきた人とぶつからないかなど、ドアの配置を確認してください。
室内の階段
手すりがついているか、ステップに滑り止めがついているかなども確認してください。
窓の外
日照権などの問題もありますので、目の前に高い建物などがないか確認してください。
玄関
小さなお子さんがいる場合、玄関を出てすぐ前が交通量の多い道路などでは事故にあうリスクが高まってしまいます。
安全性の配慮を怠らないようにしてください。
販売形態はどうか
建売住宅を販売している会社が、どこまで自社で関わっているかを確認してください。
想定されるパターンは次のとおりです。
- 土地を仕入れ、施工し、直接販売する会社
- 土地を仕入れ、施工するが、販売は別の会社
- 土地を買って建売住宅を売り出すが、建設は別の会社
- 工務店のように住宅を建てるだけの会社
建売住宅を手掛ける住宅会社では、販売形態は多種多様です。
購入希望者にとっては、土地の仕入れから建物の施工・販売まで自社で行う「1. 土地を仕入れ、施工し、直接販売する会社」がおすすめです。
1の会社であれば、将来のアフターサービスもしっかりと行ってくれます。
また、直接仕入れ・直接施工・直接販売を行う会社のメリットは次のとおりです。
- 購入希望者の満足度を考慮して建設するので、よい住宅環境が得られる
- 宅地の前はどんな土地だったか、地盤等を調べている
- 設計から施工まで自社で手掛けているので住宅に強い責任感を持っており、売り渡したあとも十分なアフターサービスをしっかりとしてくれる
- 営業部門と施工部門が一体だから建物の質も高い
書類関連
建売住宅の購入は、人生に一度と言って良いほどの大きな買い物です。
従って、一般的な商品を購入するのとは違い、書類で様々なことを確認することが重要です。
必要な書類に関しては、一般的に次のものがあります。
- 建築基準法や消防法などを守っていることを申請する建築確認申請書
- 適法であることなどの確認を受けた確認済証
- 建物の基本構造を保証する保証書
- 平面図など各図面
- メーカー、商品名、型番号など住設機器の情報
- 屋根、外壁、床など仕様の詳細情報
- 火災保険や地震保険などの情報
上記の書類がそろっていることにより、経年劣化に伴うメンテナンスやリフォームのときに迷わずに済みます。
なお、これらの書類提出は義務ではありませんが、必要書類を提出することを拒否する業者であれば、きちんと施工をしていなかったり悪徳な業者である可能性がありますので、注意が必要です。
保証はどうか
建売住宅を建設する事業者は、10年間の品質保証をすることが法律で決められています。
保証が義務づけられているのは耐震性や耐久性にとって重要な、基礎や柱などの「構造耐力上主要な部分」で、欠陥がみつかったら無料で修理したり賠償金を払うことになっています。
これらの交渉が難航した場合は、売買契約の解除もできます。
また、売主（住宅会社）が倒産しても欠陥部分の修理ができるよう、事業者には保険や保証金の供託が義務づけられていますのでご認識ください。
耐震性能はどうか
地震や災害に強い土地を選ぶとき、非常に重要なチェックポイントは地盤です。
日本の地盤は約１万年前以前にできた洪積層(こうせきそう)と、それ以降にできた沖積層(ちゅうせきそう)からできています。
洪積層を中心とした古い地層は山地、丘陵、台地などで、地震に強く、揺れや被害が少ないといわれています。
一方、堆積層でできている谷底低地や海に近い埋め立て地は地震の被害が大きくなる傾向にあります。
しかし、住宅建築時においては地盤調査を行ったうえで弱い地盤にも対策を講じることができます。
強固な岩盤層にまで杭を施工することによって、地震時の振動にも耐えうる構造とすることが可能となっています。
これらの耐震に関する内容が充実しているかどうかを確認してください。
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建売住宅のメリットとは
建売住宅は、土地と建物をセットで販売する一戸建て住宅であるからこそのメリットがあります。
費用の抑制
最大のメリットは、外壁材や内装材、住宅内設備などがほぼ同じ住宅を複数建てることで、設計費や資材費を抑えて建てることができるという点です。
建売住宅では、ある程度パターン化された建築思想を持っていますので、スケールメリットを活かした施工が可能となり、費用の増大を抑えることができるのです。
完成形の事前確認
すでに住宅が完成している（もしくは完成したモデルハウスがある）ため、設計図などの机上だけでなく実際に建築されている完成形の住宅を確認して後に購入できるのも、建売住宅のメリットとなっています。
机上資料だけではイメージが限られてしまいますが、実物を目の当たりにすることによって自身の生活スタイルから最適な間取りとなっているのかなどを検討しやすくなります。
建売住宅のデメリットとは
建売住宅には、メリットもありますが逆にデメリットもありますので注意が必要です。
自由度の低下
建売住宅では、購入するであろう世帯を、夫婦＋年齢の低い子供と設定していることが多いと言えます。
従って、例えば高齢世帯や二世帯など、想定されている世帯それ以外の購入希望者には住宅設計が合致していないことがあります。
建売住宅では、注文住宅のように、自分の思想や好みに合った設計にすることがあまりできません。
部分的にカスタマイズができる場合もありますが、選択肢が限られており、すべて思いどおりに設計することは難しいといえるでしょう。
段階確認
建売住宅を購入する時には、既に現場が竣工していたL、工事の着手が開始されていたりすることが多いです。
そのため、品質確保されているかどうかを確認することが困難であると言えるでしょう。
もちろん、「建築基準法」という法律で、公共機関などによる確認・検査が義務付けられているため、安全性については一定の基準をクリアしています。
さらに、2000年から「住宅品質確保促進法」（品確法）という法律が施行されたため、10年間の保証など住宅購入後のフォローも手厚くなっています。
しかし、自分の目で確かめたほうが納得感を得られるのは間違いありません。
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まとめ
ここまで、建売住宅の選び方やポイントについて説明をさせて頂きました。
これから建売住宅を購入しようと考えている方にとって、この記事が少しでも一助となるのであれば幸いです。
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